【2022年】ふるさと納税で国内旅行【楽天ふるさと納税編】

年も切り替わり、ふるさと納税の枠も皆さんリセットされました。

ということで、旅行券(もしくは割引クーポン)が獲得できる、おすすめ自治体を、ふるさと納税サイト別にご紹介していきたいと思います。

まずは楽天市場が運営する、楽天ふるさと納税編です。

 

取扱旅行代理店

2022年1月現在、楽天ふるさと納税では、下記の旅行代理店で利用可能な旅行券・旅行クーポンが返礼品として獲得可能です。

いずれも一長一短ありますが、特段の思い入れがない限り、JTBで利用可能な旅行クーポン・旅行券が最も使い勝手よく、おススメです。

 

JTB

参加自治体

楽天ふるさと納税では、非常に多くの自治体がJTB旅行クーポンを返礼品として採用しています。以下に代表的な旅先の自治体を挙げておきます。

JTB返礼品取扱自治体(例)

 

割引対象商品

当該自治体での1泊以上の宿泊を伴う、JTBが店舗で販売するほとんどの商品に旅行利用できます。(ネット専売商品は適用対象外です。)

具体的には下記商品名の商品に利用可能ですが、総合手配への支払いに利用可能なため、実質的に鉄道・主要航空会社を含めた自由な旅程への支払いに充当可能と言えます。

  • エースJTB
  • 総合手配旅行
  • サン&サン
  • 夢の休日

また、こちらのクーポンは1予約に対し複数枚の適用が可能です。

そのため、楽天スーパーセール時の買い回りなどで、複数回、少額の寄付で積み上げたクーポンをまとめて利用することが可能で、これが筆者がJTBクーポンを推す最大の理由です。

有効期間

寄付日から2年間です。

コロナ禍の状況が非常に読みにくい今日、この点は大きなプラスです。

 

利用方法

楽天ふるさと納税から寄付金の支払いを完了すると、数時間で自治体からの業務委託を受けているJTBから【JTBふるさと納税旅行クーポン】注文番号のお知らせ、というタイトルのメールが届きます。

こちらのメール中に【注文番号】という9桁の数字が記載されており、こちらの番号を予約を作成するJTB店舗・JTB総合提携店・JTB旅の予約センターに伝えることで、該当金額分の旅行代金の支払いに代えることができます。

なお、予約の作成は来店、もしくは予約センターへの電話となりますが、その場で即答するよりも、自分でも旅程を練って連絡したい、メールでのやりとりのほうが気が楽だ(筆者もそうです)、という方は、JTBサイトにID登録し、My JTBのコンタクトボード機能から手配を行っていただくことも可能です。

アナログなのはマイナスですが、その分、1予約に複数枚のクーポンが利用できるなど、フレキシブルなご対応をいただけるのは高評価です。

 

楽天トラベル

参加自治体

楽天自身の抱えるOTAサービスで利用可能なクーポンということもあり、こちらも多数の自治体が参加しています。

下記に人気の自治体をリストアップしてみました。浦安市のクーポンはTDL訪問時の宿泊に使えるため、人気がありそうです。

楽天トラベル返礼品取扱自治体(例)

  

割引対象商品

楽天トラベル上の掲載のある、自治体指定の宿泊施設の宿泊料金に適用することが可能です。(JTBと異なり、楽パック等、ツアー料金への適用はできません。

加えて、こちらのクーポンは1予約に1枚のみしか適用できません。

そのため、寄付先の自治体エリアに滞在する予約数を念頭に寄付を行わないと、せっかくの返礼品が無駄となってしまうリスクに注意が必要です。

 

有効期間

また、有効期間が短い点も要注意です。よって具体的な旅行の予定がない状況下での寄付はあまりおススメできません。

  • 予約対象期間:クーポン付与日の翌日~89日
  • 宿泊対象期間:クーポン付与日の翌日~180日以内のチェックアウト

 

利用方法

楽天ふるさと納税から寄付を行うと、寄付を行った楽天のアカウントに返礼品相当額のクーポンが付与されます。

予約する宿泊施設が寄付自治体の指定する対象施設である場合、通常のラクーポンと同様、決済時に同額の割引が適用されます。

繰り返しになりますが、宿泊対象期間は寄付日から180日以内、1予約に適用できるクーポンは1枚ですので、効率の良い利用のためには寄付のタイミング、回数、金額の緻密なコントロールが必須です。

 

 

日本旅行

日本旅行の旅行券を返礼品としている自治体もあります。(例:岡山県倉敷市、石川県加賀市)

原則として利用方法などJTBと同一ですが、採用しているのはややマイナーな自治体が多く、本記事では割愛させていただきます。

ただし、クーポンの有効期間が5年間と長いのはメリットです。

 

まとめ

一時期の総務省の規制以来減っていたクーポン類ですが、ルールが明確化するにつれ、返礼品として旅行クーポンを提供している自治体も増えてきました。

希望の旅先の自治体がクーポンを提供していると脊髄反射で寄付を行ってしまいがちですが、せっかくの返礼品を無駄にしてしまうことを避けるためにも、きちんと返礼品であるクーポンの利用条件を確認した上で寄付することが重要です。

【2022年】ふるさと納税で国内旅行【楽天ふるさと納税編】
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